モビチェンの対応車種ってなにがあるの？
二刀流バイクで有名になったモビチェン機能。
この電動バイクと電動自転車を切り替えられる機能ってすごい汎用性高そうですよね。
なので色々な機種を比較して比べてみたい所ですが対応車種がよくわからない…
ということでここではモビチェン機能の対応車種の詳細をまとめ。
モビチェン対応車種の現状と2024年最新情報
2024年現在のモビチェン対応車種、その数や種類についてまとめていきます。
モビチェン対応車種はGFR-02のみ
2024年現在、モビチェン対応車種として正式に認可されているのはglafit社の「GFR-02」のみです。
この車両は電動バイクと自転車の2つのモードを切り替えて使えるという画期的な機能を持ち、特に都市部での通勤・通学やアウトドアでの移動に非常に便利です。
しかしモビチェン技術を搭載した車種は現在のところGFR-02に限られており、他社の車両や新しいモデルはまだ市場に出ていません。
利用者は特に都市部で増加しており、駐車場の制約や一方通行などバイク走行時に発生する問題を自転車モードで解決できる点が評価されています。
2021年に初めてモビチェンが認可された後、GFR-02は累計8,000台以上を出荷しておりその販売は全国47都道府県に拡大。
500近くの販売店がモビチェン対応車種を取り扱っておりその需要は年々高まっています。
モビチェン搭載の他社モデルは発売される？
モビチェン機能はグラフィット社のライセンス機能なので勝手に作ることは不可能です。
ただこのライセンスを一部許可しようという試みも広がっています。
他社のペダル付原動機付自転車を製造販売するメーカーでモビチェンを使いたいという声があれば、モビチェンのライセンス利用の提案を歓迎しています。
https://glafit.com/content/column15/
また現時点ではGFR-02のみがモビチェン対応車種ですが、今後は他の車両にもこの技術が搭載される可能性が期待されています。
glafit社ではモビチェン機構を他のモデルにも拡大する計画があり特に電動アシスト自転車との切り替えが可能な車両の開発が進んでいます。
これが実現すれば、GFR-02よりもさらに多様な利用シーンに対応する車両が市場に登場することになるでしょう。
モビチェンの後付けは可能か
現時点ではモビチェンは後付けで対応することができません。
モビチェンはglafit社が開発した独自のシステムで、厳しい法的基準や技術要件を満たすことで認可されたものであり、簡単に後付けできるものではないのです。
GFR-02にはモビチェン機能がない通常モデルとモビチェン機能付きのモデルの二つが存在。
最初に選択して購入しなかった場合、オプションで追加はできないんです。
その分価格も通常モデルより3万円ほど高額になっています。
モビチェンとは？その仕組みと利便性をおさらい
モビチェン機能は他のバイクでは見られない特殊な機能。
どういったものかをここではおさらいしていきます。
モビチェン機能とは？
モビチェンとは、「モビリティ・カテゴリー・チェンジャー」の略称のこと。
電動バイクと自転車の車両区分を切り替えることができる画期的なシステムです。
glafit社が開発したこの技術は、2021年に「車両区分を変更可能なモビリティ」として道路交通法に認可されました。
モビチェンの最大の特徴は、ナンバープレートを覆うピクトグラムが表示される点です。
自転車モードに切り替えるとこのピクトグラムが表示され、傍から見ても自転車として扱われることが明確になります。
また、このモードでは電動バイクの電源が入らず法律上も自転車として扱われるため免許不要で自転車専用道を通行したり自転車置き場に停めることができるなど、多くの利便性を持っています。
さらに、バッテリーが切れた場合にも自転車として活用できるため長距離の移動にも安心です。
このように、モビチェンは電動バイクと自転車の良いところを融合させ、両者の利便性を最大限に引き出した革新的なモビリティです。
モビチェンを自作できるか
モビチェンの自作は非常にリスクが高く、法律上の問題や安全性の確保が非常に難しいです。
まずモビチェンはglafit社が開発し、警察庁による厳しい審査を経て正式に認可された技術。
自作でモビチェンのようなシステムを作ったとしても、それが道路交通法に準拠しているわけではありません。
特にナンバープレートの覆い方や電源制御の仕組みなど、法的に許可された技術を正しく再現することは難しく、違法改造と見なされる可能性が非常に高いです。
さらに自作でナンバープレートを覆うだけでは、道路交通法での車両区分の切り替えは認められません。
結論としてモビチェンの自作は法的にも安全性の面でも非常にリスクが高いため推奨されません。
glafit社の正規品を購入するか正式な手続きを経て認可された改造を行うことが望ましいでしょう。
モビチェンバイクはヘルメット必要？
モビチェン対応車両に乗る際、特に電動バイクモードで走行する場合はヘルメットの着用は法律で義務付けられています。
これは道路交通法に基づくもので原動機付自転車（原付）として走行する限り、どのような状況でもヘルメットを着用しなければなりません。
自転車モードに切り替えた場合にはヘルメットの着用は必須ではありませんが、安全面を考慮すると推奨されています。
特に電動バイクモードで走行していた際に事故が発生するリスクが高いため、常にヘルメットを装着することが推奨されています。
ヘルメットの選び方としては原付用のヘルメットを選ぶ必要があります。
これには、JIS規格やPSCマークが付いた製品を選ぶことが推奨されます。
また電動バイクを頻繁に使用するユーザーは、フルフェイスヘルメットやジェットヘルメットを選ぶことでより高い安全性を確保できます。
モビチェンバイクの最高速度
モビチェン対応車両の最高速度については、車両が「電動バイクモード」と「自転車モード」のどちらで走行しているかによって異なります。
まず、電動バイクモード（原動機付自転車としてのモード）では、法律上の最高速度は時速30kmです。
これは原付1種としての法定速度であり、これを超える速度で走行すると違反となります。
多くの電動バイクには速度リミッターが設置されており30km/hを超えることができない仕様になっています。
一方、自転車モードに切り替えた場合モーターアシストがオフになり完全に自転車として扱われます。
この場合、最高速度は自分のペダルの力に依存しますが基本的には時速20〜25kmが一般的な速度帯です。
この速度では法律上の速度制限に縛られることは少なく、一方通行や自転車専用道を走ることができます。
このようにモビチェン対応車両は電動バイクモードでの速度制限に注意することでさまざまなシーンに対応することができるでしょう。
モビチェンバイクで違法になるケース
モビチェンの使い方次第では法律で厳しく罰せられる可能性があります。
具体的にはモビチェンを不正に改造したり、正規の手続きを経ずに車両区分を切り替えるような行為が該当します。
たとえばナンバープレートを覆って自転車モードに切り替えたつもりでも、電動バイクの電源がオフになっていなければそれは違法行為と見なされる可能性があります。
また、自作でモビチェンのような装置を取り付けた場合それが警察庁の認可を受けていないと違法改造車両となり、罰金や懲役刑が科される可能性があります。
なのでモビチェンを正しく使用するためには、glafit社の正規品を使用し道路交通法に基づいた使用方法を守ることが必要。
また、切り替え時には必ず電源がオフになっているかを確認、モビチェン機構が正常に作動していることを確認しましょう。
モビチェン機能付きの原付二種
現状モビチェンは主に「原付一種」対応車両で使われており、原付二種（排気量51cc～125ccの車両）に対応したモビチェン車種はありません。
原付二種、時速60kmまでの走行が許されるほか、二人乗りも可能なためよりパワフルな移動手段として人気があります。
しかし、原付二種にモビチェンを取り付けるという要望が一部ユーザーから出ているのも事実です。
モビチェンが原付二種に対応する場合より高速かつ長距離の移動が可能になり、都市部や郊外での利便性がさらに向上することが期待されています。
ただし現在の技術や法律の枠組みでは、モビチェンが原付二種に搭載されるためにはさらなる規制緩和や技術開発が必要となります。
今後の技術進化によって原付二種対応のモビチェン車両が登場する可能性はあるかもしれませんが、現時点では対応していないのが現状です。
モビチェンの販売店は？
モビチェン対応車種を購入する際には、いくつかの購入方法が存在します。
まずglafit社の公式ウェブサイトでは直接購入が可能です。
ここでは最新モデルの詳細なスペックやオプション情報が確認でき、サポート体制も整っているため、初心者にも安心です。
また、公式サイトでは定期的にキャンペーンやセールが開催されることもありタイミングを見計らえばお得に購入できるチャンスもあります。
もう一つの購入方法は全国のglafit正規販売店での購入です。
これらの店舗は全国に500店近く存在し、実際に商品を手に取って確認できるというメリットがあります。
特に初めてモビチェン対応車種を購入する場合は、実物を見てサイズ感や機能を確認した上で購入することをお勧めします。
販売店では、車両の試乗も可能な場合があり、操作感や乗り心地を体験できるのも大きな利点です。
さらに、最近ではAmazonや楽天といったオンラインショッピングサイトでもモビチェン対応車種を取り扱っています。
特に地方に住んでいる方や近くに販売店がない場合にはオンラインでの購入が便利です。
